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熊本地震の今後とは?村井氏の南海トラフ巨大地震の予言をチャネる!

      2016/05/18

熊本地震・南海トラフ地震

出展:https://i.ytimg.com/

こんにちは!星読みタロットチャネラーのMagicalです!愛称は「マッジ」ですよろしくお願いします!

熊本の地震の痛ましい動画を拝見させて頂き、今マッジが何が出来るのか?考えてみました。

マッジは東日本大震災の経験者です。幸運にも被害を最小限に食い止めることが出来ました。

避難生活を続けている方がいらっしゃるのでぜひこの機会にお読みください。

避難生活をされていない方でも知っていると今後も役立つ情報があります。

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地震の権威、村井俊治さんとは?wikiプロフをチャネる!

地震予知の第一人者として活躍されている村井 俊治さん2013年から”南海トラフ巨大地震”の予知をされています。

こちらに詳しいプロフィールを記載しています♪、

⇒<熊本地震>今後はどうなる?熊本地震の予言!地震予知村井氏の最新予知をチャネる!

村井氏の南海トラフ巨大地震の予言をチャネる!

今回の熊本地震のような「活断層型地震」には、

95年の阪神大震災や04年の新潟中越地震が含まれると言われています。

一方、5年前の東日本大震災をはじめ、地表を覆う厚さ数十キロ以上のプレート(岩盤)のひずみが引き起こすのが「海溝型地震」。

ここで目下、最も懸念されているのが「南海トラフ巨大地震」なんですね!

さかのぼること・・・2013年11月19日に東海地方の遠州灘で奇妙な地震が発生しました。

不思議なことに、震源地近くは全く揺れていないのがお分かりでしょうか?

⇒2013年11月19日4時10分の東海地方の地震の地図

この地震の震源の深さは350キロ。マグニチュードは5.7でした。

この事から、遠州灘あたりのプレートより、さらに下のプレートが動いた事が分かります。

南海トラフ地震

出展:http://ameblo.jp/

このような深発地震は、東日本大震災の3ヶ月前にも発生していました。

しかし、震災後もこれまで何度か深発地震は起きていますので、すぐに巨大地震が発生する訳ではないと思いますが、「深発地震が起きるのは直下型地震の前触れ」とも言われていますので、今後数カ月は用心しておいた方が良いかも知れません。

東日本大震災の時もそうでしたので、特に、今回の地震で揺れた場所が大きく揺れる可能性があります。

3・11東日本大震災の直前と同じ異変が 東大名誉教授・村井俊治が警告する「南海トラフ巨大地震2014年3月までに来る」

ただの当て推量でも、超能力でもない。データが、あの東日本大震災の発生前と同じ異変を示している。

短期直前の地震予測をあきらめた地震学界に代わり異分野の権威が次の巨大地震を警告されていました。

日本列島が動き出した?チャネる!

こちらの記事の日本列島が動き出したの画像から・・

⇒<熊本地震>今後はどうなる?熊本地震の予言!地震予知村井氏の最新予知をチャネる!

東日本大震災によって大変動し、日本列島は大きく形をかえているようです。
だがその動きが未だに継続していることはあまり知られていません。

日本列島では、4つのプレートがぶつかり合っているのです。

こちらがより分かりやすいプレードの画像です!

日本列島のプレート

出展:http://zasshi.news.yahoo.co.jp/

それぞれ「ユーラシア」「北米」「太平洋」「フィリピン海」で、フィリピン海プレートと陸側のユーラシア・プレートとの境界に沿う窪地が「南海トラフ」である。

東海から紀伊半島、四国の沖合に広がる全長およそ700キロの溝は、過去に幾度も大地震の引き金となってきています。

一般的に海溝型は活断層型に比べて規模が大きくなるといい、次の巨大地震は、

〈今後30年以内に70%の確率で発生する〉

と予測されているのだ。

東大地震研究所の佐竹健治教授が言う。

「基本的には海溝のプレート同士、つまり海側が陸側を押し込むことでひずみが溜まり、それを解放しようとして地震が発生します。この時、プレートだけでなくトラフ自体も南から北側に強い力で押されるため、内陸部で活断層型の地震が起きやすくなるのです」

あくまで南海トラフが“主役”だと言い、京都大学防災研究所付属地震予知研究センターの西村卓也准教授も、

「今回の地震が南海トラフ巨大地震を誘発する可能性は極めて低いでしょう」

としながら、以下のように指摘するのだ。

「ただし、逆のことは言えます。現在西日本では、南海トラフに向けてどんどんひずみが溜まってきています。これまでの南海トラフ地震を見ると、発生の30年くらい前から内陸で地震活動が活発化することが知られている。

つまり今回は“次の地震に向けて準備しています”という環境下で起きたものであり、数年から10年の間にさまざまな地震が発生し、その後、巨大地震が起こるというシナリオは十分に現実的です」

具体的には、

「これから中国・四国地方をはじめ、三重県の伊賀上野地方などで、将来の巨大地震に向けて地震が頻発すると予測されます。それはすなわち、南海トラフが引き起こすものだというわけです」(佐竹教授)

大地の発するシグナルは、すべて繋がっているというのだ。

出展:http://tarot-channeling.com/

出展:http://tarot-channeling.com/

図は国土地理院の電子観測点.2013年の一ヶ月に観測した

変動を200倍に拡大したものです。
東北が東に動く一方、南海トラフ沿いの九州~東海北西に動き列島がねじれているように動いているのです。

上下方向へ隆起・沈降に着目
その変動の大きさを評価して巨大地震の予兆とキャッチしようとしています。

近年、南海トラフでの大地震が起こる。

衝撃的な予測だが、実はここまでの話ならば、村井氏らは過去にも取材で訴えてきたという。ところがいま、事態はさらに悪化しているというのだ。

「9月の異常の後、4週間ほどは静かな状態がつづいたのですが、5週目の10月6~12日、再び広範囲で変動が起こったのです。

とくに大きな変動がみられたのは、九州・四国。詳しく見ますと、それまで高知県、愛媛県、紀伊半島に出ていた異常が香川県、徳島県など瀬戸内海側に移ってきている。九州、徳之島、沖縄も動いています。

これらの場所は、南海トラフでの地震、とくに九州・四国沖を震源とする南海地震が起こるとされている地域と、ぴったり符合するのです

こう警告する村井氏、実は測量学の分野では世界的な権威だ。先月もアジアリモートセンシング会議という国際学会で基調講演を行ったばかり。測量学の世界で「ムライ」の名を知らない人はまずいないだろうとさえ言われる。

そんな村井氏が、東日本大震災以来、精力を傾けているのが「地震予測」の研究なのだ。

「私たちが使っているのは、国土地理院が全国1200ヵ所以上に設置している電子基準点のデータです。

これは、みなさんがご存じのGPSをさらに精密にしたようなもので、簡単に言えば人工衛星を使って、地上に置かれた基準点の動きを誤差2~3mmの範囲で測定する、精密な測地システムです。

東西南北への水平方向の変動だけでなく、上下方向の隆起・沈降も観測しているのです。私たちはとくに隆起や沈降の上下移動の差、つまり変動の大きさに注目しています」と村井氏は説明する。

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データはウソをつかない

世間では人工衛星を使って地上の位置を特定する仕組みを十把ひとからげに「GPS」と呼んでいるが、これは米軍の呼称だ。

同様のシステムは、ロシア版では「GLONASS」、日本版では「準天頂衛星システム」と名付けられている。国土地理院では、これら日米露のシステムを組み合わせて、精密な測量を行っている。

村井氏はなぜ、これまで研究の対象にしてこなかった、地震の予測に乗り出したのか。

きっかけは、3・11の東日本大震災が起こる前、2010年9月に、全国的な異常に気付いたことだったという。

「その後、2011年1月にも東北・関東で異常を観測したのですが、それが巨大地震の前兆だとは、まだ言えるだけの準備が整っていなかった」

さらに、すでに東京大学を退官し、名誉教授の立場で個人的にデータの観測を行っていた村井氏は、何かがおかしいと気づいてはいたのだが、発表する場もなく、公の場で注意喚起することもできなかった。

そのときの後悔が、いまの活動の原動力になっているというのだ。

「私たちの基本スタンスは、当て推量でものを言うことではなくて、データを出すことなんです。この異常データを見て、おかしいと言わないほうがおかしいでしょう、と。

これまで、多くの地震予知は当て推量で語られてきました。だから『当たった、外れた』という単純な議論に終始し、科学的に深まることがなかった。

でも私たちは、当たらないことを恐れて、データがあるにもかかわらず何も言わずにいて、大地震で人が死ぬことには、もう耐えられない。

せめて、『大地震が起こるデータが出ていますよ』という言い方だけでもしておきたいんです。

東日本大震災のように、1万6000人近い方が亡くなってしまってから、実はわかっていましたなんて後出ししても意味がない。

誰かがどこかで役立てて、ひとりでも人命が救われれば、という気持ちでやっているのです」

村井氏は、活動の拠点づくりと情報発信のため、「地震科学探査機構」(JESEA)という会社を立ち上げ、顧問に就任した。

同社社長の橘田寿宏氏はこう話す。

「地震の予測情報は月額210円のメールマガジンで毎週、配信していますが、村井先生としては苦肉の策というところです。

⇒地震予知の権威・村井俊治のメルマガとは?熊本地震の予言していた?今後をチャネる!

すでに東京大学は退官されていて、国などから研究費の補助も受けられない。でもデータを解析したり、多くの人に情報発信したりするにも元手はいります。

会社にしてようやく事業が動き出しましたが、金銭的にゆとりがあるとは言い難いですよ。本当はもっと処理能力の高いコンピューターを使いたくても、なかなか手が出ない」

村井氏も、ビジネスとして地震予測を行うことは非常に難しいと率直に語る。

「ビジネスとしてはリスクの高いものですよね。おカネをいただいているわけですから、胃が痛くなるような日々ですよ。でも、我々はきちんとデータを出していくしかない」

驚きの的中率の高さ

では、村井氏らの予測方法の実力は、どれほどのものなのか。

村井氏は同じく同社の顧問を務める工学者の荒木春視氏と、2000~’07年に発生したM6以上の地震162件について分析。

その結果、162件すべてで電子基準点のデータに、前兆と考えられる変動があることを突き止めた。

「そうした異常は、今年2月の十勝地方南部地震、栃木県北部地震、4月の淡路島付近の地震の際も、事前にはっきりととらえて、予測を発表できました。

昨年1年間を通しての平均的な実績では、75%で『当たっている』と言えるでしょう」(村井氏)

⇒<熊本地震>村井氏、2016年最新の地震予知!NTTドコモとのコラボで予測の精度UP!チャネる!

75%といえばかなりの割合だ。だが、一種の門外漢、畑違いの村井氏らの予測に対して、地震学の研究者からは懐疑的な声も上がる。

村井氏の地震の的中率に懐疑的な人もいる!チャネる!

「正直に言うと、電子基準点やGPSのデータによって地震予知ができるものではないと思うんですね」

地震学が専門で、海底地震計の設計開発にも携わったことのある、武蔵野学院大学特任教授、島村英紀氏は、こう話す。

「電子基準点などは、地面の上に乗っています。一方で、地震は地下数㎞、数十㎞の岩のなかで発生する。

岩盤から上の地面、つまり土の部分というのは非常にやわらかいので、雨がたくさん降ったりすると水を含んで膨らんだりする。地震を起こす、岩の部分の動きを忠実に反映しているとは言い難いんです」

そして、次のような問題点があると指摘した。

「まず、地表の土の部分がどう動いたら、地震を起こす地下の岩盤はどう動いているのかというメカニズムがわからない。

GPSなどでどれくらい動いたら、地震につながるというデータも残念ながら、ない。さらに、大地震を引き起こす海底の南海トラフなどの上には電子基準点がない。

GPSによる研究は非常に大事だと思いますが、地震予測にただちに結びつくものではないと思う」

一方、こうした指摘に、村井氏は反論しています。

「たしかに電子基準点のデータというのは季節や豪雨によっても変動しますが、一定以上の大きな変動は、地殻の動きと関係していると見ていいはずです。

それに、ここが地震の研究者と私たちの一番の違いだと思うのですが、我々は地震のメカニズムを追究しているわけではない。

GPSのデータと地震との相関関係を分析するという、工学的アプローチなんです」

科学用語を翻訳すると、つまり、こういうことだ。理由はともかく、地震が発生するまでの、GPSで測った地面の動きのデータをたくさん集めてくると、「こう地面が動いたときに地震が来ている」という関連性がわかるはずだ。

自然科学者である地震学者は「なぜそうなるのか」と考え始めるが、人間社会での応用を重視する工学者は、「とにかくそうなるのだから、どうにか手を打てないか」と考える。村井氏は言う。

「たしかに、システム上の限界もあります。たとえば地震の兆候をリアルタイムに監視したくても、国土地理院がリアルタイムに観測データを出してくれない。

気象庁など一部の機関には情報提供しているようですが、私たちがお願いしに行っても、ダメの一点張りでした。

データに間違いがないか確認してから一般公開するということなのでしょうが、観測から2週間経たないとデータを出してくれない。

でも、それで人命を救える可能性が少しでもあるのだったら、ときには間違いがあっても、情報を出していったほうがいいんじゃないかと、私たちは訴えているんです」

予測技術の実社会での応用を重視する村井氏らは、精力的に政府や企業にこの技術をアピールしている。

「先月には内閣府の審議官から、ぜひ話を聞きたいという打診をいただいて、説明に行きました。

また、東日本高速道路(NEXCO東日本)の取締役に説明する機会もあったのですが、これは非常に残念な結果に終わりました。

その方は、『地震予測のデータなどもらっても、どうしようもありません』と驚くべきことをおっしゃる。

『私たちは地震が起きたときにいかに交通を復旧するかが仕事であって、地震の予測などには興味がない』と言うんですね。

自分たちが地震を止められるわけでもないし、そんなことは自分の仕事ではないと。

唖然としました。お客さんががけ崩れなどで亡くなるのを防げるかもしれないと私などは思うのですが。

百パーセント当たるなら別だが、可能性が高いというくらいでは動けないということなのでしょう」

村井氏自身も、まだこの技術が未完成なのは確かだとしている。

「けれども、もしものことがあったら、どうしようかと準備することはできると思うんですね。それによってずいぶん被害も違ってくるはずなんです」

地震の規模はM7以上

たしかに、予測がはずれて批判されることを恐れ、何かあってからデータを後出ししても意味はない。

また、いま政府や地震学者が公表しているように「今後30年以内に70%の確率で巨大地震が起きる」と言われても、何をしていいのかわからず、途方に暮れるしかない。

国民が本当に求めているのは、村井氏らが目指しているような、「聞いて、危険を感じて、備えられる」使える予測なのだ。

ちなみに、村井氏らが予測する南海トラフでの地震の規模は、どの程度のものなのか。村井氏とともに研究を進めている工学者の荒木氏によれば、

「該当する地域の断層の長さから言って、M7以上でしょう。九州、四国から紀伊半島までは津波が高くなる危険性がありますね。沿岸部では、震度6強になる可能性もあります」

南海トラフでの地震が恐ろしいのは、一部分で大地震が起こると、隣り合う他のエリアでも大地震が連鎖的に発生し、全体として巨大な地震となる可能性もあるということだ。

実際、1854年の安政南海地震と安政東海地震は32時間のタイムラグを置いて起こった連動型の巨大地震とされている。

場合によっては、九州から東京を含む関東までの各地が激しい揺れと津波に襲われ、高層ビルや巨大な橋などが崩壊するなど、とてつもない大災害に発展してしまう。

内閣府の中央防災会議も今年5月の最終報告書で、南海トラフで巨大地震が発生した場合、最大で死者32万3000人、被災者950万人、経済的損失は220・3兆円と試算している。

また大阪府は10月30日に発表した独自の被害想定で死者を最大13万人としている。

刻一刻と迫る、次の巨大地震。占いのように「当たるかな、当たらないかな」と悠長に構えている場合ではない。

「何かがおかしい」と伝えようとしている科学者たちの声に耳を傾ければ、心構えだけでもできるのではないだろうか。

南海トラフ地震「発生が早くなる」可能性も 専門家が指摘?チャネる!

2度の「震度7」を観測した熊本大地震。この激震は「次の地震」に影響を与える可能性があると専門家は指摘する

⇒<熊本地震>予知した人は村井氏?早川氏?南海トラフ地震の前兆だった!?2016年の予想はどうなる!?

東日本大震災以降、「次にくる大地震」の筆頭とされていた南海トラフ地震。30年以内の発生確率は60~70%と非常に高い。今月1日、研究者をヒヤリとさせる出来事が起きた。三重県の紀伊半島沖でM6.1の地震が観測されたのだ。

ここでは、近年はほとんど地震が起きていない。フィリピン海プレートが陸側のプレートの下に沈み込む場所で、普段はプレート同士ががっちりくっついているからだ。そこが動いたとなると、巨大地震の始まりかもしれない。

過去の地震は、この場所から破壊が始まっていた。

いまのところ事態が大きく動く様子はないが、京都大学の西村卓也准教授は言う。

「この場所にひずみがたまってきている一つの指標ではある」

地震の規模は最大でM9クラスを想定している。

経済への影響は、コンビナートが津波で破損、流失するなど、生産・サービスの低下によって30.2兆円、東海道新幹線や高速道路の破損など交通の寸断によって4.9兆円と内閣府は試算している。

地球のプレートが動いている限り南海トラフにはひずみがたまり続け、その「解放」は必ず起こる。問題はそれがいつどのようなパターンで起こるかだ。

過去の事例では、最初に東側の東海地域で、次に連動して西側の南海地域で地震が起きていた。

東西の発生間隔は、ほぼ同時ともいえるわずかな時間差から、数日、数年まで。海洋研究開発機構(JAMSTEC)地震津波予測研究グループの堀高峰さんは、

「やっかいなのは、東海と南海が時間差で起きるとき。これで終わりかと思ったら次の大きな地震が来るというのが怖い」

確かに今回の九州・熊本大地震でも、前震の後、自宅に戻ったところに本震が起き、被害に遭ったというケースが少なくなかった。

JAMSTECは、紀伊半島沖の海底に地震計や水圧計を設置し、陸上とケーブルでつないでリアルタイムで変化を観測している。

JAMSTEC

出展:www.jamstec.go.jp

緊急地震速報や遠方からの津波をキャッチするのが第一の目的だが、南海トラフ地震の微小な兆候をとらえ、連動するタイミングを判断する材料になるという。

地震の予測でいま注目を集めるのは、地震の発生を早めたり、最後の引き金になったりする「トリガー」の存在だ。

例えば東日本大震災では、震源近くで2日前にM7クラスの地震が発生。堀さんはこう見る。

「地震発生に向けた最終段階だったと思われる。東日本大震災はいずれ発生していたと考えられるが、M7の地震で若干タイミングが早まったのでは」

堀さんがいま注目するのは、ひずみが「地震の準備の途中」の段階のトリガーだ。スーパーコンピューター「京」で発生サイクルをシミュレーションしたところ、宮崎県の日向灘で地震が起きると、「あと数十年」で起きるはずが「数年後」に早まり、南海で先に地震が発生するというパターンがみられた。

「隣接する地域で起きた地震によって、南海トラフにひずみがプラスされ、発生が早まると考えられます」

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